多文化共生関連書籍
数字 英字 あ行 か行 さ行 た行 な行 は行 ま行 や行 ら行 わ行
書籍名 (メインタイトル) | 副題 (サブタイトル) | 著・編者 | 訳者・ 監修 | 発行・出版社 | 出版年 | 分類 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | 18言語の外国人人権ハンドブック | 大阪弁護士会 | (株)明石書店 | 1992 | 法律 | ||
2 | GUIA PARA TRABALHADORES NIKKEIS | ポルトガル語版 | 東京外国人雇用サービスセンター | 東京外国人雇用サービスセンター | 2006 | 労働 | |
3 | International Symposium Report | Japan's Refugee Reception System in Transition and Local Community:Learning from the Cooperation between the Local Governments and NGOs in the United States | Japan Association for Refugees | Japan Association for Refugees | 2010 | 生活 | |
4 | Local Rule | Decentralisation and Human Rights | International Council on Human Rights Policy | International Council on Human Rights Policy | 2002 | 法律 | |
5 | Multicultural Symbiotic Society and the Power of the Foreign Community | Do self-help groups that avoid ghettoization really exist? | SHIZUYO YOSHITOMI | Gendaijinbunsha | 2010 | 総論 | |
6 | NPOとの協働の新たな展開 | 平成19年度部局共同研究チーム報告書 | 神奈川県自治総合研究センター | 神奈川県自治総合研究センター | 2008 | 報告書 | |
7 | UNHCR任務遂行上の難民認定手続基準 | 国連難民高等弁務官事務所(UNHCR) | UNHCR駐日事務所 | UNHCR駐日事務所 | 2009 | 生活 | |
8 | 明日の隣人 外国人労働者 | 花見忠、桑原靖夫 | 東洋経済新報社 | 1989 | 労働 | ||
9 | アメリカの多文化教育 | 共生を育む学校と地域 | 横田啓子 | (株)明石書店 | 1995 | 教育 | |
10 | アメリカの多文化教育に学ぶ | 共生を育む学校と地域 | 平沢安政 | 明治図書出版(株) | 1994 | 教育 | |
11 | 異議あり!ニッポン人の国際化 | オーランド・カマーゴ | (株)日本経営協会総合研究所 | 1991 | 総論 | ||
12 | いっしょに考える外国人支援 | ──関わり・つながり・協働する | 南野 奈津子 | (株)明石書店 | 2020 | 総論 | |
13 | 異言語・異文化の中で暮らす | 多言語・多文化化する教室と心理臨床の現場から | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2007 | 総論 | |
14 | 異文化間教育学序説 | 移民・在留民の比較教育民族誌的分析 | 江淵一公 | (財)九州大学出版会 | 1994 | 教育 | |
15 | 異文化間ソーシャルワーク | 多文化共生社会をめざす新しい社会福祉実践 | 石河久美子 | (有)川島書店 | 2003 | 総論 | |
16 | 異文化交際法 | 林勝一 | (株)筑摩書房 | 1983 | 総論 | ||
17 | 異文化体験入門 | 毛受敏浩 | (株)明石書店 | 2003 | 総論 | ||
18 | 異文化トレーニング | ボーダレス社会を生きる | 八代京子、町惠理子、小池浩子、磯貝友子 | (株)三修社 | 1998 | 総論 | |
19 |
異文化摩擦の根っこ | 板坂元 | (株)スリーエーネットワーク | 1988 | 総論 | ||
20 | 移民政策研究 創刊号 | 移民政策学会編集委員会 | (株)現代人文社 | 2009 | 総論 | ||
21 | 移民政策研究 第2号 | 移民政策学会編集委員会 | (株)現代人文社 | 2010 | 総論 | ||
22 | 移民政策研究 第3号 | 移民政策学会編集委員会 | (株)現代人文社 | 2011 | 総論 | ||
23 | 移民政策研究 第4号 | 移民政策学会編集委員会 | (株)現代人文社 | 2012 | 総論 | ||
24 | 移民政策研究 Vol.12 | 移民政策学会編集委員会 | (株)明石書店 | 2020 | 総論 | ||
25 | 移民政策とは何か | 日本の現実から考える | 高谷 幸 | (株)人文書院 | 2019 | 総論 | |
26 | 移民政策のフロンティア | ――日本の歩みと課題を問い直す | 移民政策学会設立10周年記念論集刊行委員会 | (株)明石書店 | 2018 | 総論 | |
27 | 移民政策へのアプローチ | ライフサイクルと多文化共生 | 川村千鶴子、近藤敦、中本博皓 | (株)明石書店 | 2009 | 総論 | |
28 | 「移民列島」ニッポン | 多文化共生社会に生きる | 藤巻秀樹 | (株)藤原書店 | 2012 | 総論 | |
29 | インドシナ難民生活ハンドブック<カンボジア語版> | (財)アジア福祉教育財団 | スワイレン | (財)アジア福祉教育財団 | 2000 | 生活 | |
30 | インドシナ難民生活ハンドブック<ベトナム語版> | (財)アジア福祉教育財団 | 上野 明 | (財)アジア福祉教育財団 | 2000 | 生活 | |
31 | インドシナ難民生活ハンドブック<ラオス語版> | (財)アジア福祉教育財団 | 新岡史浩 | (財)アジア福祉教育財団 | 2000 | 生活 | |
32 | 英国におけるエスニック・マイノリティ施策 | 多文化共生の観点から見た英国の取り組み | (財)自治体国際化協会 | (財)自治体国際化協会 | 2007 | 報告書 | |
33 | SDGs 日本の挑戦2020エクセレントカンパニー | 自治体・教育 | 日経キャリアマガジン特別編集 | (株)日経HR | 2020 | ムック | |
34 | SDGs×自治体 実践ガイドブック | 現場で活かせる知識と手法 | 高木 超 | (株)学芸出版社 | 2020 | 総論 | |
35 | SDGsの実践 | ~自治体・地域活性化編~ | 村上周三他 | 事業構想大学大学院 出版部 | 2020 | 総論 | |
36 | 越境する雇用システムと外国人労働者 | 丹野清人 | (財)東京大学出版会 | 2007 | 労働 | ||
37 | 越境する市民活動~外国人相談の現場から~ | 行政区を超えた連携-東京都町田市・神奈川県相模原市- | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2008 | 総論 | |
38 | 越境する市民活動と自治体の多文化共生政策 | 外国につながる子どもの支援活動から | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2009 | 総論 | |
39 | おおくぼ錦眼鏡 | おおくぼから世界が始まる | 共住懇 | 共住懇 | 2008 | 総論 | |
40 | オーストラリア多文化社会論 | 移民・難民・先住民族との共生をめざして | 関根 政美、塩原 良和、栗田 梨津子、藤田 智子 | (株)法律文化社 | 2020 | 総論 | |
41 | オルタ 2008年11/12月号 | 細野秀太郎 | (特活)アジア太平洋資料センター | 2008 | 労働 | ||
42 | 外国人受け入れ問題に関する提言 | (社)日本経済団体連合会 | (社)日本経済団体連合会 | 2004 | 報告書 | ||
43 |
外国人研修生時給300円の労働者 | 壊れる人権と労働基準 | 外国人研修生問題ネットワーク | (株)明石書店 | 2006 | 労働 | |
44 | 外国人研修生時給300円の労働者2 | 使い捨てをゆるさない社会へ | 外国人研修生権利ネットワーク | (株)明石書店 | 2009 | 労働 | |
45 | 外国人研修生の入国・在留手続Q&A 第8版 | (財)国際研修協力機構 | (株)国際研修サービス | 1999 | 法律 | ||
46 | 外国人市民と政治参加 | 宮島喬 | (株)有信堂高文社 | 2000 | 労働 | ||
47 | 外国人相談事業 | 実践のノウハウとその担い手~連携・協働・ネットワークづくり~ | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2009 | 総論 | |
48 | 外国人相談で役立つ法律相談用語集 | 中国語 | (財)埼玉県国際交流協会 | (財)埼玉県国際交流協会 | 2010 | 法律 | |
49 | 外国人と社会保障法 | 生存権の国際的保障法理の構築に向けて | 高藤昭 | (株)明石書店 | 2001 | 労働 | |
50 | 外国人と法 | 手塚和彰 | (株)有斐閣 | 1995 | 法律 | ||
51 | 外国人と法 | 萩野芳夫 | (株)明石書店 | 2000 | 法律 | ||
52 | 外国人と法 第3版 | 手塚和彰 | (株)有斐閣 | 2005 | 法律 | ||
53 | 外国人になった日本人 | ブラジル移民の生き方と変り方 | 斉藤広志 | サイマル出版会 | 1978 | 総論 | |
54 | 外国人の受入れと社会統合のための国際ワークショップ | 将来における我が国の外国人政策を中心にして | 外務省、上智大学、新宿区、国際移住機関 | 外務省領事局外国人課 | 2011 | 報告書 | |
55 | 「外国人の受入れと社会統合のための国際ワークショップ」報告書 | 受入れ社会における意識啓発と外国人に対する情報提供を中心にして | 外務省、神奈川県、国際移住機関 | 外務省領事局外国人課 | 2010 | 報告書 | |
56 | 外国人の子どもと日本の教育 | 不就学問題と多文化共生の課題 | 宮島喬、太田晴雄 | (財)東京大学出版会 | 2005 | 教育 | |
57 | 外国人の子ども白書 | ──権利・貧困・教育・文化・国籍と共生の視点から | 荒牧 重人、榎井 縁、江原 裕美、小島 祥美、志水 宏吉、南野 奈津子、宮島 喬、山野 良一 | (株)明石書店 | 2017 | 総論 | |
58 | 外国人の子どもの不就学 | 異文化に開かれた教育とは | 佐久間孝正 | (株)勁草書房 | 2006 | 教育 | |
59 | 外国人の人権 | 外国人の直面する困難の解決をめざして | 関東弁護士連合会 | (株)明石書店 | 2012 | 法律 | |
60 | 外国人のための日本のくらしと法律Q&A101 | 第2版 | (財)法律扶助協会調査室 | (株)エディックス | 2004 | 法律 | |
61 | 外国人のための入国・在留・登録手続の手引 | 出入国管理法令研究会 | 日本加除出版(株) | 2004 | 法律 | ||
62 | 外国人は住民です | 自治体の外国人住民施策ガイド | 江橋崇 | (株)学陽書房 | 1993 | 労働 | |
63 | 外国人労働者定住への道 | 駒井洋 | (株)明石書店 | 1993 | 労働 | ||
64 | 外国人労働者と自治体 | 手塚和彰、宮島喬、凃照彦、伊藤祐禎 | (株)明石書店 | 1992 | 労働 | ||
65 | 外国人労働者と社会保障 | 社会保障研究所 | (財)東京大学出版会 | 1991 | 労働 | ||
66 | 外国人労働者の社会的受容システムに関する研究 | NIRA研究叢書 | 総合研究開発機構 | 総合研究開発機構 | 1990 | 労働 | |
67 | 外国人労働者をどう受け入れるのか? | 「くにのかたち」と「まちづくり」 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2007 | 総論 | |
68 | 外国とつながりのある子どもたち | 多言語・多文化化する教室と心理臨床の現場から | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2007 | 総論 | |
69 | 外国につながる子どもたちの教育を地域から育む試み | 地域、学校、行政、当事者の協働実践モデルの構築を目指して | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2009 | 総論 | |
70 | 外国につながる子どもたちをどう支えるのか | 当事者も参加した拠点・ネットワークの構築-川崎市での実践- | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2008 | 総論 | |
71 | 顔の見えない定住化 | 日系ブラジル人と国家・市場・移民ネットワーク | 梶田孝道、丹野清人、樋口直人 | (財)名古屋大学出版会 | 2005 | 総論 | |
72 | 記憶から復興へ | 紛争地域における復興支援と自治体の役割 | 総合研究開発機構、広島県 | 総合研究開発機構、広島県 | 2002 | 報告書 | |
73 | Q&Aでわかる外国につながる子どもの就学支援 | ──「できること」から始める実践ガイド | 小島祥美 | (株)明石書店 | 2021 | 総論 | |
74 | 教員必携 外国につながる子どもの教育3 | 宇都宮大学HANDSプロジェクト | 宇都宮大学HANDSプロジェクト | 2013 | 教育 | ||
75 | 教員必携 外国につながる子どもの教育 Q&A・翻訳資料 | 宇都宮大学HANDSプロジェクト | 宇都宮大学HANDSプロジェクト | 2011 | 教育 | ||
76 | 教員必携 続・外国につながる子どもの教育 | 宇都宮大学HANDSプロジェクト | 宇都宮大学HANDSプロジェクト | 2012 | 教育 | ||
77 | 教室からの国際化 | 中西 晃、杉山光男、長谷川順義 | (株)ぎょうせい | 1991 | 教育 | ||
78 | 共生社会に向けた協働の地域づくり | 「協働型居場所づくり尺度」の開発~長野県上田市における実践と研究 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2011 | 総論 | |
79 | 共生社会に向けた協働のモデルづくり | 長野県上田市、企業・日系ブラジル人家族の調査から見えてきた第二世代育成の視点 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2009 | 総論 | |
80 | 共生社会に向けた協働のモデルを目指して | 長野県上田市在住外国人支援から見えてきた課題と展望 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2008 | 総論 | |
81 | 共生のまちづくりに向けた地域日本語教育プログラム | 長野県上田市と東京都足立区の実践から | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2009 | 総論 | |
82 | 共生のまちづくりを目指して | 太田市地域日本語教育推進委員会報告書 | 太田市地域日本語教育推進委員会 | 太田市地域日本語教育推進委員会 | 1997 | 報告書 | |
83 | 協働で進める災害救援・ボランティア活動の手引き | (福)全国社会福祉協議会全国ボランティア活動振興センター | (福)全国社会福祉協議会全国ボランティア活動振興センター | 2004 | 報告書 | ||
84 | グローバル化時代の外国人・少数者の人権 | 日本をどうひらくか | 西川潤 | (株)明石書店 | 2005 | 労働 | |
85 | 公務員のための外国語活用術 | 窓口対応!指差し会話一覧表つき | 毛受敏浩 | (株)ぎょうせい | 2012 | 労働 | |
86 | コーディネーターって、なんだ!? | 多文化社会での役割・専門性・育成プログラム | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2008 | 総論 | |
87 | 国際化講演会とシンポジウム | 隣の外国人と仲良く暮らすには | (財)群馬県国際交流協会 | (財)群馬県国際交流協会 | 1992 | 報告書 | |
88 | 国際化時代のまちづくり | 地域の政策研究 | 金田昌司、罍昭吉、岡本光治、武村秀雄、角本伸晃 | (株)中央経済社 | 1993 | 総論 | |
89 | 国際化市民フォーラム in TOKYO「多文化共生を目指して」 | 国際社会に生きる | 東京都国際交流委員会 | 東京都国際交流委員会 | 2007 | 報告書 | |
90 | 国際化とアイデンティティ | 梶田孝道 | (株)ミネルヴァ書房 | 2001 | 総論 | ||
91 | 国際教室をめぐる課題と展望 | おもに教育材の収集・整備・共有化の問題をめぐって | 国際教室等における教材整備のための検討委員会 | (財)神奈川県国際交流協会 | 2002 | 教育 | |
92 | 国際社会 3 国民国家はどう変わるか | 梶田孝道、小倉充夫 | (財)東京大学出版会 | 2002 | 総論 | ||
93 | 国籍と無国籍 | 議員のためのハンドブック | UNHCR駐日事務所法務部 | 有馬みき | UNHCR駐日事務所 | 2009 | 生活 |
94 | こちら若手国際研究拠点 | 世界27の国・地域からやって来た研究者たちの奮闘記 | (独)物資・材料研究機構 | (独)物資・材料研究機構 | 2008 | 労働 | |
95 | 国家と移民 | 外国人労働者と日本の未来 | 鳥井一平 | 集英社新書 | (株)集英社 | 2020 | 総論 |
96 | 子どもの権利条約とは | 私たちは世界の子どもです | ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) | ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) | 2005 | 法律 | |
97 | これがコーディネーターだ! | 多文化社会におけるコーディネーターの専門性と形成の視点 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2009 | 総論 | |
98 | これがコーディネーターだ! | 多文化社会におけるコーディネーターの専門性と形成の視点 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2009 | 総論 | |
99 | これからの在日外国人教育2006 | 全国在日外国人教育研究協議会 | 全国在日外国人教育研究協議会 | 2006 | 教育 | ||
100 | これでよいのか!教育委員会 | (財)東京市政調査会 | (財)東京市政調査会 | 2009 | 総論 | ||
101 | 埼玉県在住外国人の意識調査報告書 | 埼玉県総務部国際課 | 埼玉県総務部国際課 | 1997 | 報告書 | ||
102 | 在日外国人 | 法の壁、心の溝 | 田中宏 | (株)岩波書店 | 1991 | 総論 | |
103 | 在日コリアン権利宣言 | 田中宏 | (株)岩波書店 | 2002 | 総論 | ||
104 | 在日フィリピン人実態調査事業報告書 | これからの支援に向けて | (財)滋賀県国際協会 | (財)滋賀県国際協会 | 2011 | 報告書 | |
105 | 差別社会と人権侵害 | 人権を考える | ホセ・デ・ベラ、飯塚重男、ハイメ・カスタニエダ、村井吉敬、鐘ヶ江晴彦、ビセンテ・M・ボネット | 新幹社 | 1988 | 労働 | |
106 | 自治体の外国人政策 | 内なる国際化への取り組み | 駒井洋、渡戸一郎 | (株)明石書店 | 1997 | 総論 | |
107 | 自治体の言語サービス | 多言語社会への扉をひらく | 河原俊昭 | 春風社 | 2004 | 総論 | |
108 | 自治体の国際政策 | 松下圭一 | 学陽書房 | 1988 | 総論 | ||
109 | 市町村行政とNPOの協働事例集 | ともに創る「住民主役の地域づくり」 | 千葉県環境生活部県民活動・文化課 | 千葉県環境生活部県民活動・文化課 | 2010 | 報告書 | |
110 | 実践版・多文化共生のまちづくり~体制形成への始動~ | 地域の国際交流・理解 豊田セミナー99報告書 | (財)豊田市国際交流協会 | (財)豊田市国際交流協会 | 2000 | 報告書 | |
111 | 芝園団地に住んでいます | 住民の半分が外国人になったとき何が起きるか | 大島 隆 | (株)明石書店 | 2019 | 総論 | |
112 | シミュレーション教材ひょうたん島問題 | 多文化共生社会ニッポンの学習課題 | 藤原孝章 | (株)明石書店 | 2008 | 総論 | |
113 | 新版 シミュレーション教材ひょうたん島問題 | 多文化共生社会ニッポンの学習課題 | 藤原孝章 | (株)明石書店 | 2020 | 総論 | |
114 | 市民の目からみた国際化 | シンポジウム・国際社会と市民交流 | 石井米雄、仲尾宏 | 京都国際交流センター | 1989 | 総論 | |
115 | 自由のための教育改革 | 画一主義から多様性への選択 | 香山健一 | PHP研究所 | 1987 | 教育 | |
116 | 職場・学校で活かす現場グラフィー | ----ダイバーシティ時代の可能性をひらくために | 清水 展、小國 和子 | (株)明石書店 | 2021 | 総論 | |
117 | 女子差別撤廃条約を学ぼう | ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) | ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) | 2006 | 法律 | ||
118 | 【増補】新 移民時代 | ――外国人労働者と共に生きる社会へ | 西日本新聞社(編集) | (株)明石書店 | 2020 | 総論 | |
119 | 新・共生の思想 | 黒川紀章 | (株)徳間書店 | 1996 | 総論 | ||
120 | 人権と多文化共生の高校 | 外国につながる生徒たちと鶴見総合高校の実践 | 坪谷美欧子、小林宏美 | (株)明石書店 | 2013 | 教育 | |
121 | 人口激減 | 移民は日本に必要である | 毛受敏浩 | (株)新潮社 | 2011 | 総論 | |
122 | 新時代の難民保護と市民社会 | アジア太平洋7カ国・地域のNGOの視点から | (特活)難民支援協会 | (特活)難民支援協会 | 2009 | 生活 | |
123 | 人種差別撤廃条約を学ぼう | ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) | ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) | 2007 | 法律 | ||
124 | 新版外国人の就職・雇用Q&A | 法務省入国管理局 外国人労働者入国問題研究会 | 日本加除出版(株) | 1990 | 労働 | ||
125 | 新版ひと目でわかる外国人の入国・在留案内 | 外国人の在留資格一覧 | (財)入管協会 | 法務省入国管理局 | 日本加除出版(株) | 1992 | 法律 |
126 | スモールマート革命 | 持続可能な地域経済活性化への挑戦 | マイケル・シューマン | 毛受敏浩 | (株)明石書店 | 2013 | 総論 |
127 | 生活ハンドブック 改訂版 | 認定された方の日本でのくらしのために(日本語/ミャンマー語版) | (財)アジア福祉教育財団 | (財)アジア福祉教育財団 | 2008 | 生活 | |
128 | 生活ハンドブック 改訂版 | 認定された方の日本でのくらしのために<日本語/英語> | (財)アジア福祉教育財団 | (財)アジア福祉教育財団 | 2008 | 生活 | |
129 | 省察的実践とは何か | プロフェッショナルの行為と思考 | ドナルド・A・ショーン | 柳沢昌一、三輪建二 | 鳳書房 | 2007 | 総論 |
130 | 世界の外国人学校 | 福田誠治、末藤美津子 | (株)東信堂 | 2005 | 教育 | ||
131 | 世界の教育 | 在日外国人が語る学校・子ども・ニッポン | 森口秀志 | (株)三一書房 | 1991 | 教育 | |
132 | 世界を歩く君たちへ | エッセーでふれる異文化の素顔 | 淺間正通 | (株)遊行社 | 2011 | 総論 | |
133 | 先進国における国際緊急援助実施体制・手法に係る調査研究報告書 | 国際協力事業団国際協力総合研修所 | 国際協力事業団国際協力総合研修所 | 1997 | 報告書 | ||
134 | 創造する対話力 | 多文化共生社会の航海術 | 川村千鶴子 | (株)税務経理協会 | 2001 | 総論 | |
135 | 「相談通訳」におけるコミュニティ通訳の役割と専門性 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2013 | 総論 | ||
136 | 相談窓口レポート | 新宿区の外国人相談の実績から | (財)新宿文化・国際交流財団 | (財)新宿文化・国際交流財団 | 2006 | 報告書 | |
137 | 増補改訂 人権教育としての「同和」教育と多文化教育 | 曽和信一 | (株)明石書店 | 2004 | 教育 | ||
138 | 続・外国人労働者 | 手塚和彰 | 日本経済新聞社 | 1991 | 労働 | ||
139 | 祖国を知らない世代 | 在日朝鮮人二、三世の現実 | 金賛汀 | (株)田畑書店 | 1977 | 総論 | |
140 | 第三の開国 | 世界を「漂う民」 | 毎日新聞外信部 | (株)朝日ソノラマ | 1990 | 総論 | |
141 | 台湾大地震救援NGOネットワーク活動報告 | 台湾大地震救援活動における日本人ボランティアと台湾の人々との新しい連携 | 台湾大地震救援NGOネットワーク | 台湾大地震救援NGOネットワーク | 2000 | 報告書 | |
142 | 多言語生活情報の提供・流通 その3 | 多言語情報の効果的な伝達に向けて | 地域における多言語情報の流通にかかわる調査・研究プロジェクト | (財)かながわ国際交流財団 | 2008 | 報告書 | |
143 | 多言語多文化-実践と研究vol.1 | 実践者と研究者の対話のフォーラム | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2008 | 総論 | |
144 | 多言語多文化-実践と研究 vol.2 | 実践者と研究者の対話のフォーラム | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2009 | 総論 | |
145 | 多言語多文化-実践と研究vol.2 | 実践者と研究者の対話のフォーラム | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2009 | 総論 | |
146 | 多言語多文化-実践と研究vol.3 | 実践者と研究者の対話のフォーラム | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2010 | 総論 | |
147 | 多言語多文化-実践と研究vol.5 | 実践者と研究者の対話のフォーラム | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2013 | 総論 | |
148 | 多言語・多文化社会の到来に向けて | 多言語・多文化教育研究センター開所記念シンポジウム | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2007 | 総論 | |
149 | 多文化教育 | 新しい時代の学校づくり | ジェームズ・A・バンクス | 平沢安政 | (株)サイマル出版会 | 1996 | 教育 |
150 | 多文化教育と在日朝鮮人教育 | 中島智子 | 全国在日朝鮮人教育研究協議会 | 1995 | 教育 | ||
151 | 多文化教育と在日朝鮮人教育Ⅱ | 中島智子、榎井縁、金光子、田渕五十生 | 全国在日朝鮮人教育研究協議会 | 1997 | 教育 | ||
152 | 多文化教育の比較研究 | 教育における文化的同化と多様化 | 小林哲也、江淵一公 | (財)九州大学出版会 | 1985 | 教育 | |
153 | 多文化共生社会基本法の提言 | 外国人との共生に関する基本法制研究会 | 外国人との共生に関する基本法制研究会事務局 | 2003 | 総論 | ||
154 | 多文化社会に生きる子どもの教育 | ――外国人の子ども、海外で学ぶ子どもの現状と課題 | 佐藤 郡衛 | (株)明石書店 | 2019 | 総論 | |
155 | 多文化共生社会に向けた調査報告書 | (財)自治体国際化協会 | (財)自治体国際化協会 | 2005 | 報告書 | ||
156 | 多文化共生社会と外国人コミュニティの力 | 吉富志津代 | (株)現代人文社 | 2016 | 総論 | ||
157 | 多文化共生政策の実施者に求められる役割 | 多文化社会コーディネーターの必要性とあり方 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2013 | 総論 | |
158 | 多文化共生の学校づくり | 横浜市立いちょう小学校の挑戦 | 山脇啓造、横浜市立いちょう小学校 | (株)明石書店 | 2005 | 教育 | |
159 | 多文化共生のジレンマ | グローバリゼーションのなかの日本 | 加藤秀俊 | (株)明石書店 | 2004 | 総論 | |
160 | 多文化共生論 | 多様性理解のためのヒントとレッスン | 加賀美常美代 | (株)明石書店 | 2013 | 総論 | |
161 | 多文化社会コーディネーター | 専門性と社会的役割「多文化社会コーディネーター養成プログラム」の取り組みから | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2010 | 総論 | |
162 | 多文化社会コーディネーターの専門性をどう形成するか | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2011 | 総論 | ||
163 | 多文化社会と留学生交流 第11号 | 大阪大学留学生センター | 大阪大学留学生センター | 2007 | 教育 | ||
164 | 多文化社会と留学生交流 第6号 | 大阪大学留学生センター | 大阪大学留学生センター | 2002 | 教育 | ||
165 | 多文化社会に求められる人材とは? | 「多文化社会コーディネーター養成プログラム」~その専門性と力量形成の取り組み~ | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2009 | 総論 | |
166 | 多文化社会の選択 | 「シティズンシップ」の視点から | NIRA・シティズンシップ研究会 | (株)日本経済評論社 | 2001 | 総論 | |
167 | 多文化社会への「構想力」を身に付ける | コーディネーターの資質と役割 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2007 | 総論 | |
168 | 多文化社会への夜明け | インドシナ難民定住者からの学び | 山瀬恵子 | 山瀬恵子 | 2012 | 生活 | |
169 | 多文化主義・多言語主義の現在 | カナダ・オーストラリア・そして日本 | 西川長夫、渡辺公三、ガバン・マコーマック | 人文書院 | 1997 | 総論 | |
170 | 多文化主義とは何か | アンドレア・センプリーニ | 三浦信孝、長谷川秀樹 | (株)白水社 | 2003 | 総論 | |
171 | 多文化・多民族共生教育の原点 | 在日朝鮮人教育から在日外国人教育への歩み | 兵庫在日韓国朝鮮人教育を考える会、兵庫県在日外国人教育研究協議会 | 韓裕治、藤川正夫 | (株)明石書店 | 2008 | 教育 |
172 | 「多文化パワー」社会 | 多文化共生を超えて | 毛受敏浩、鈴木江理子 | (株)明石書店 | 2007 | 総論 | |
173 | 多民族共生の街・新宿の底力 | 川村千鶴子 | (株)明石書店 | 1998 | 総論 | ||
174 | 多民族・多文化共生社会のこれから | NGOからの政策提言<2009年改訂版> | 移住労働者と連帯する全国ネットワーク | 移住労働者と連帯する全国ネットワーク | 2009 | 総論 | |
175 | 多様性との対話 | ダイバーシティ推進が見えなくするもの | 岩渕功一 | (株)青弓社 | 2021 | 総論 | |
176 | 地域国際化のすすめ | 地引嘉博 | (株)ぎょうせい | 1994 | 総論 | ||
177 | 地域日本語教育から考える共生のまちづくり | 言語を媒介にともに学ぶプログラムとは | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2008 | 総論 | |
178 | 地域日本語教育をめぐる多文化社会コーディネーターの役割と専門性 | 多様な立場のコーディネーター実践から | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2012 | 総論 | |
179 | 地域日本語教育をめぐる多文化社会コーディネーターの役割と専門性 | 多様な立場のコーディネーター実践から | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2012 | 総論 | |
180 | 地方発 外国人住民との地域づくり | ―多文化共生の現場から | 徳田 剛、二階堂 裕子、魁生 由美子 | (株)晃洋書房 | 2019 | 総論 | |
181 | 出稼ぎ日系外国人労働者 | シリーズ外国人労働者① | 藤崎康夫 | (株)明石書店 | 1991 | 労働 | |
182 | 東京都23区の公立学校における外国籍児童・生徒の教育の実態調査報告 2000年 VOL.1 | 多文化共生センター東京21 | 多文化共生センター東京21 | 2001 | 教育 | ||
183 | 東京都在住外国人生活実態調査報告書 | 東京都生活文化局国際部国際化推進課 | 東京都生活文化局国際部国際化推進課 | 1997 | 報告書 | ||
184 | 時はいま、「協働実践研究」はじめの一歩 | 非収奪型研究と社会参加 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2008 | 総論 | |
185 | どないしたん? | やさしい日本語で外国人と話してみよう | (特活)とんだばやし国際交流協会 | (財)大阪府国際交流財団 | 2007 | 総論 | |
186 | 扉を開けて | ルポルタージュ 外国人労働者の生活と人権 | 信濃毎日新聞社 | (株)明石書店 | 1992 | 労働 | |
187 | 함께ともに | 見る、知る、考える。在日韓国・朝鮮人と私たち | 神奈川県渉外部国際交流課 | (株)明石書店 | 1992 | 総論 | |
188 | 共に生きる | 多民族・多文化社会における対話 | 塩原良和 | (株)弘文堂 | 2012 | 総論 | |
189 | ドンと来い!国際化 | 地方公務員と外国語 | (財)自治研修協会地方自治研究資料センター | (財)自治研修協会地方自治研究資料センター | 2001 | 総論 | |
190 | 難民移民出稼ぎ | 中岡三益 | 東洋経済新報社 | 1991 | 労働 | ||
191 | 難民の第三国定住 | 難民の受け入れと社会統合のための国際ハンドブック | 国連難民高等弁務官事務所(UNHCR) | 国連難民高等弁務官事務所(UNHCR) | 2010 | 生活 | |
192 | 日英対訳 日本で暮らす外国人のための生活マニュアル | 役立つ情報とトラブル解決法 2002/2003年版 | カトリック横浜教区滞日外国人と連帯する会 | (株)スリーエーネットワーク | 2002 | 生活 | |
193 | 日英対訳 日本で暮らす外国人のための生活マニュアル | 役立つ情報とトラブル解決法 | カトリック横浜教区滞日外国人と連帯する会 | (株)スリーエーネットワーク | 1998 | 生活 | |
194 | 日中対訳 日本で暮らす外国人のための生活マニュアル | 役立つ情報とトラブル解決法 2002/2003年版 | カトリック横浜教区滞日外国人と連帯する会 | (株)スリーエーネットワーク | 2002 | 生活 | |
195 | 日中対訳 日本で暮らす外国人のための生活マニュアル | 役立つ情報とトラブル解決法 2005/2006年版 | 移住労働者と連帯する全国ネットワーク | (株)スリーエーネットワーク | 2005 | 生活 | |
196 | 日本語教育でつくる社会 | 私たちの見取り図 | 日本語教育政策マスタープラン研究会 | (株)ココ出版 | 2010 | 教育 | |
197 | 日本語支援を通した 外国人にも住みやすいまちづくりを目指して | 山形市地域日本語教育推進事業報告書 | 山形市地域日本語教育推進委員会 | 山形市地域日本語教育推進委員会 | 1998 | 教育 | |
198 | 日本語の開国 | 国際交流基金日本語国際センター | 加藤秀俊 | (株)ティビーエス・ブリタニカ | 2000 | 教育 | |
199 | にほんでいきる | ――外国からきた子どもたち | 毎日新聞取材班 | (株)明石書店 | 2020 | 総論 | |
200 | 日本で働く日系人のためのガイドブック | ポルトガル語版 | (財)産業雇用安定センター | (財)産業雇用安定センター | 2004 | 労働 | |
201 | 日本における多文化共生とは何か | 在日の経験から | 朴鐘碩、上野千鶴子、伊藤晃、曺慶姫、崔勝久、加藤千香子 | (株)新曜社 | 2008 | 総論 | |
202 | 日本のインドネシア人社会 | 国際移動と共生の課題 | 奥島美夏 | (株)明石書店 | 2009 | 生活 | |
203 | 日本のお父さんに会いたい | 日比混血児はいま | 松井やより | (株)岩波書店 | 1998 | 労働 | |
204 | 日本の中の外国人学校 | 月刊『イオ』編集部 | (株)明石書店 | 2006 | 教育 | ||
205 | 日本の無国籍児と子どもの福祉 | 月田みづえ | (株)明石書店 | 2008 | 総論 | ||
206 | 入門・やさしい日本語 | 外国人と日本語で話そう | 吉開 章 | (株)アスク出版 | 2020 | 総論 | |
207 | ネオ・リベラリズムの時代の多文化主義 | オーストラリアン・マルチカルチュラリズムの変容 | 塩原良和 | (株)三元社 | 2005 | 総論 | |
208 | ネットワーク2012年10・11月号 | 東京ボランティア・市民活動センター | 東京ボランティア・市民活動センター | 2012 | 総論 | ||
209 | ノースリッジ地震 あれから1年 | Federal Emergency Management Agency | 久米直明 | 日本災害救援ボランティアネットワーク(NVNAD) | 1996 | 報告書 | |
210 | 阪神大震災救援NGO活動報告 | NGO兵庫地震救援募金 | NGO活動推進センター(JANIC) | NGO活動推進センター(JANIC) | 1996 | 報告書 | |
211 | 開かれた移民社会へ | 別冊『環』24 | 宮島 喬、 藤巻 秀樹、石原 進、鈴木 江理子 | (株)藤原書店 | 2019 | 総論 | |
212 | 複合民族社会と言語問題 | 小林素文 | (株)大修館書店 | 1989 | 総論 | ||
213 | 文化間対立の超克を目指して | 現場で考える教育と人材養成 | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター | 2007 | 総論 | |
214 | 米国・イスラム世界そして日本 | 緊急 中東を理解するための講演録 | 板垣雄三、高橋和夫、奈良本英佑、平山健太郎 | 特定非営利活動法人パレスチナ子どものキャンペーン | 2001 | 総論 | |
215 | 弁護士による外国人人権救済実例 | 外国人の人権保障を目指して | 東京弁護士会外国人人権救済センター | (株)明石書店 | 1993 | 法律 | |
216 | 変容する移民コミュニティ | ――時間・空間・階層 (移民・ディアスポラ研究9) | 小林 真生 | (株)明石書店 | 2020 | 総論 | |
217 | 保育の国際化に関する調査研究報告書 | 社会福祉法人 日本保育協会 | 社会福祉法人 日本保育協会 | 2009 | 教育 | ||
218 | 保育者のための外国人保護者支援の本 | 咲間 まり子 | (株)かもがわ出版 | 2020 | 総論 | ||
219 | ホワイト・カラー | 中流階級の生活探究 | C・ライト・ミルズ | 杉 政孝 | (株)東京創元社 | 1957 | 総論 |
220 | まちづくり政策論入門 | 山崎丈夫 | 自治体研究社 | 2000 | 総論 | ||
221 | まちのスペシャリスト!地域のNPO! | NPOと学校との連携事例集 | 「NPOと学校との連携事例集」編集会議 | 千葉県 | 2007 | 報告書 | |
222 | 〈眼差される者〉の近代 | 部落民・都市下層・ハンセン病・エスニシティ | 黒川みどり | (社)部落解放・人権研究所 | 2007 | 総論 | |
223 | まんがクラスメイトは外国人 | 多文化共生20の物語 | 「外国につながる子どもたちの物語」編集委員会 | (株)明石書店 | 2009 | 総論 | |
224 | みんなの国際人権 | ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) | ヒューライツ大阪((財)アジア・太平洋人権情報センター) | 2008 | 法律 | ||
225 | 無国籍の情景 | 国際法の視座、日本の課題 | 阿部浩己 | 国連難民高等弁務官(UNHCR)駐日事務所 | 2010 | 労働 | |
226 | 武蔵野市地域日本語教育推進事業報告書 | 市民活動としての日本語「共育」の試み | 武蔵野市地域日本語教育推進委員会 | 武蔵野市地域日本語教育推進委員会 | 2000 | 教育 | |
227 | もしも... あなたが外国人に「日本語を教える」としたら | 荒川洋平 | (株)スリーエーネットワーク | 2004 | 教育 | ||
228 | やさしい日本語で伝わる! | 公務員のための外国人対応 | 岩田 一成、栁田 直美 | (株)学陽書房 | 2020 | 総論 | |
229 | 「やさしい日本語」は何を目指すか | 多文化共生社会を実現するために | 庵功雄、イヨンスク、森篤嗣 | (株)ココ出版 | 2013 | 総論 | |
230 | やってみよう「参加型学習」! | 日本語教室のための4つの手法 ~理念と実践~ | むさしの参加型学習実践研究会 | (株)スリーエーネットワーク | 2005 | 教育 | |
231 | より良い支援を目指して | 4つの視点から捉えた災害時における支援のあり方 | 災害時における支援のあり方に関する研究会 | 災害時における支援のあり方に関する研究会 | 2002 | 報告書 | |
232 | わたしたちの難民問題 | 国連難民高等弁務官事務所 | 国連難民高等弁務官東京事務所 | 国連難民高等弁務官事務所 | 2004 | 生活 |