「自治体国際化フォーラム」でのNGO/NPO活動紹介
クレアの機関紙「自治体国際化フォーラム」の中で、自治体とNGO/NPOの連携事例や、特徴的な活動を行っているNGO/NPOを紹介しています。- 「世界の人々と新潟が共に発展していくことを目指して〜自治体や地域国際化協会との協働で新潟を住みよい街にしたい〜」
第367号（2020年5月）
- 「フェアトレードタウン=世界とつながるボトムアップのまちづくり〜市・商工会・市民団体３者の協働の取り組みで地域の活性化〜」
逗子フェアトレードタウンの会
第365号（2020年3月）
- 「中規模NGO の特色を活かした持続的活動と自治体等との協働によるグローバル市民社会を目指して」
特定非営利活動法人埼玉NGOネットワーク
第363号（2020年1月）
- 「カンボジア体育科教育の人材育成」
認定特定非営利活動法人ハート・オブ・ゴールド
第361号（2019年11月）
- 「つくば市役所との留職プロジェクトでの協業でみえたコレクティブ・インパクト」
特定非営利法人クロスフィールズ
第358号（2019年8月）
- 「東京都との連携で目指す外国人結核患者の治療完了」
認定特定非営利活動法人シェア＝国際保健協力市民の会
第355号（2019年5月）
- 「途上国と日本の学びあい」によるまちづくり〜SDGsの理念をベースに〜
野毛坂グローカル
第352号（2019年2月）
- 「災害に強い世界と日本をつくる」
一般社団法人ピースボート災害ボランティアセンター
第340号（2018年2月）
- 「ろう者への日本語支援を通して見えてきたこと」
特定非営利活動法人名古屋ろう国際センター
第339号（2018年1月）
- 「エイズ孤児たちの未来を切り拓く力を支えたい」
特定非営利活動法人エイズ孤児支援NGO・PLAS
第337号（2017年11月）
- 「平和と健康を担う人づくり」を通じた国内外での貢献 〜村の人たちとの35年間の学び合いを通じて
公益財団法人PHD協会
第335号（2017年9月）
- 「ICTを活用した社会課題解決 〜SDGsの達成を目指して〜」
特定非営利活動法人BHNテレコム支援協議会
第333号（2017年7月）
- 「地域発信の国際協力を目指して 〜島根県邑南町から」
一般社団法人コミュニティパートナーズ・特定非営利活動法人ピースウインズ・ジャパン
第331号（2017年5月）
- 「難民など、世界的な人権問題に対する地方自治体と市民社会の役割」
公益財団法人アムネスティ・インターナショナル日本
第327号（2016年１月）
- 「インド・マハラシュトラ州における養液耕栽培の開拓〜イチゴプロジェクト〜」
認定特定非営利活動法人ICA文化事業協会
第325号（2016年11月）
- 「連携が大きな力に―それぞれの強みを生かして―」
公益財団法人ジョイセフ
第323号（2016年9月）
- 「〜多文化な子どもたちが共に活躍できる社会を目指して〜」
特定非営利活動法人多文化共生センター東京
第321号（2016年7月）
- 「公正で持続可能な社会の実現を目指して」
一般財団法人CSOネットワーク
第312号（2015年10月）
- 「ＮＧＯとともに"つむぐ"地域の輪」
特定非営利活動法人名古屋NGOセンター
第307号（2015年5月）
- 「栄養不良対策のための人材育成とネットワーク〜実践的な知識・経験共有による日本発の栄養支援の土台作りを目指して〜」
特定非営利活動法人栄養不良対策行動ネットワーク （Network for Action against Malnutrition: NAM）
第306号（2015年4月）
- 「難民など、日本に定住する外国人出身者の自立を願って ─「困ったときはお互いさま」の心で─」
社会福祉法人さぽうと２１
第305号（2015年3月）